ポイント投資ガイド

Point Investment

Vポイント運用とVポイント投資の違い【2026年版】

旧Tポイント由来のURLを維持し、統合後のVポイント運用とSBI証券のVポイント投資を現行条件で整理します。両者は同じポイントを使いますが、取得するものが異なります。

情報確認日:2026年7月22日

先に結論

Vポイント運用はポイント残高で値動きを体験するサービス、SBI証券のVポイント投資は金融商品を買う証券取引です。旧Tポイントの記事やIDを混同せず、口座、連携先、対象商品、受取形態から選び分けます。

  • Vポイント運用の参照コースと、SBI証券の対象商品を分ける
  • 旧Tポイント番号と現在連携するV会員番号・IDの状態を確認する
  • 引出後のVポイントと、売却後の現金を区別する

Vポイント運用とSBI証券を比較

項目Vポイント運用SBI証券のVポイント投資
実態参照資産に連動する運用ポイントの疑似運用国内株式・投資信託の購入
口座証券口座不要。V会員登録とVポイントアプリを利用SBI証券口座とポイントサービス設定が必要
開始単位スポット追加は100ポイント以上1ポイント単位。自動追加は1ポイントから1ポイント=1円分。商品の最低買付単位に従う
追加時の費用スポット追加は1.0%。自動追加は追加手数料なしポイント利用自体とは別に、金融商品の取引・保有費用を確認
引出・売却後1運用ポイントからVポイントへ交換売却代金は証券口座の現金

Vポイント運用は金融商品を保有しない

Vポイントマーケティングの規約では、Vポイントを運用ポイントへ交換し、指定された参照資産の値動きに連動させる疑似投資体験です。金融商品取引業者による投資一任や、株式・ETFの所有ではありません。

現行案内では全世界株式、米国テック、日本株などを参照するコースがあります。参照価格、為替、端数処理により実際のETF価格と完全に一致するとは限りません。

SBI証券では実際の金融商品を購入

SBI証券ではVポイントを国内株式や投資信託の買付へ利用します。NISAはポイント自体の制度ではなく、NISA口座で対象商品を買い付けた場合に適用されます。

旧Tポイントからの変更

旧Tポイントと旧Vポイントは統合済みです。終了したSBIネオモバイル証券の料金・キャンペーンや旧Tポイント条件を、現在のVポイント運用・投資へ引き継いで解釈しないでください。

公式情報

検索意図から整理

Vポイント運用とSBI証券は口座・費用・受取で分ける

Vポイント運用は証券口座不要で参照資産に連動し、引き出すとVポイントへ戻ります。SBI証券のVポイント投資は国内株式・投資信託を取得し、売却後は証券口座の現金になります。

Vポイント運用

スポット追加と自動追加で最低単位・追加負担が異なるため、方法を先に選びます。

SBI証券

メインポイント設定後、国内株・日株積立・投信スポット・積立の対象注文を確認します。

旧Tポイント情報

統合前名称や終了したネオモバの条件を、現在のVポイントへ読み替えません。

申込・操作前に確認すること

  • V会員・Vポイントアプリの連携
  • スポット・自動追加の費用と参照コース
  • SBI証券の対象注文、商品費用、売却後の受取

競合記事との差分:二つのサービスを『初心者向け/本格的』だけで分けず、契約と出口を具体化します。

確認範囲:ポイント統合前の旧条件と現行規約を区別する。

二つのVポイント利用を選ぶ順番

  1. 証券口座なしで試すか、金融商品を保有するか決める
  2. 使いたいVポイント残高とID連携を確認する
  3. 運用コースまたは投資商品の値動き、費用、出口を確認する
  4. 少額で開始し、ポイント減算と受取先を履歴で確認する

よくある質問

Vポイント運用で株を保有できますか?

できません。株式や投資信託を保有したい場合は、SBI証券などの対象サービスで証券取引を行います。

旧Tポイントはそのまま使えますか?

統合やID連携の状態により表示が異なります。現在のVポイント残高と連携番号を公式アプリ・口座で確認してください。

どちらがNISA対象ですか?

NISAの対象になり得るのは証券口座で対象商品を買う場合です。Vポイント運用は金融商品の保有ではありません。

この記事の編集監修

しょうこちゃん@ポイント投資家

元金融アドバイザー/ポイ活投資家

発行・編集:ポイント投資完全ガイド編集部(株式会社イノベイド)

ポイント投資・ポイント運用、金融系ポイ活、ポイントやキャンペーンを活用した資産形成を研究・発信するポイント投資家。元金融アドバイザーとしての経験を生かし、ブログやSNS、金融メディアで情報を発信しています。

監修範囲:情報整理、サービス区分、一次情報との照合方針。特定商品の推奨、利益保証、個別の投資助言を行うものではありません。

監修者プロフィール 公式ブログ・プロフィール

最終更新日:2026年7月22日